家を購入する時には、「日当たり」や「環境」、「立地」その他に「利便性」
さらに「建物の信頼性」など、いろいろと気にするところがありますよね。
そして、もっと重要なのは「生命の危険」安全に生活ができるかではないでしょうか！！
せっかく、購入した「家」が生命の危機のある場所だった！！
何てことになっては大変です。
今回は、生命の危機の中でも一番身近な「ハザードマップ」について、
質問が多かった3大質問のお話をしたいと思います。
このお話は、これから家の購入をお考えの方に読んでいただきたい内容です。
ぜひ、最後までお楽しみください。
質問が多かった3大質問！
ハザードマップで質問が多かった3大質問。
- ハザードマップエリアの確認方法は？
- ハザードマップエリア内の家を購入しても大丈夫？
- ハザードマップエリア内と知らされず購入した場合はキャンセルできるのか？
上記、3大質問を解説させていただきます。
自然災害が多くなっている近年では重要なポイントになりますので、
しっかりと抑えていきましょう。
ハザードマップエリアの確認方法は？
「ハザードマップ」の確認方法は誰でも簡単にすることができます。
◎代表的な確認方法
-
- 「国土交通省ハザードマップポータルサイト」と検索
- 「市区町村のホームページ」から洪水ハザードマップと検索
- 「各都道府県のホームページ」から洪水ハザードマップと検索
また、洪水ハザードマップとは別に「河川」が氾濫した時の浸水想定マップも
各市区町村または都道府県別で作成されていますので、
そちらの方も、別途確認してください。
「ハザードマップ」と「河川氾濫浸水マップ」は別物です。
購入予定の周辺が該当しているのか否かをしっかりと確認しておきましょう。
ただし、ハザードマップはあくまでも予想浸水エリアになります。
実際にそのエリアが浸水したことがあるのかは「浸水履歴」を確認する必要があります。
「浸水履歴」はホームページから確認できる市区町村もありますが、
ホームページから確認が取れない場合は、役所の「防災課」などに直接確認しましょう。
(各市区町村で防災課の呼び方が変わることあります)
「〇〇年〇〇月以降の浸水履歴はありません」や「〇〇年〇〇月の台風〇〇号の
被害で床下浸水◯件・床上浸水◯件・道路冠水◯件発生」など、
細かく詳細を教えてくれます。
ぜひ、ご自身でも調べて対策をしましょう。
ハザードマップエリア内の家を購入しても大丈夫？
ハザードマップエリア内の家を購入してもいいのか？否か？
答えは
「生命の危険を回避できれば」私は購入しても大丈夫だと考えています。
購入を検討している「家」がハザードマップエリアだった場合、
一番近い【避難所】が徒歩圏内で、且つ安全な場所なのかが重要だと思います。
最寄りの【避難所】まで遠い場合もありますので事前に確認しましょう。
確認方法は市区町村のホームページから「防災マップ」などで確認をとることができます。
また、「生命の危険を回避」できたとしても「家」が流されたり
「床上浸水」などの被害にあったら大変ですよね。
「家」を移動させて浸水被害を防ぐことはできませんので、
ハザードマップエリアに該当する場合は「水災保険」に加入することをおすすめします。
ほとんどの損保保険会社は「水害保険商品」があります。
地震保険と一緒で割高な保険となりますが「備えあれば憂いなし」ではないでしょうか。
検討する価値はあるかと思います。
知らされず購入した場合はキャンセルできるのか？
答えは、「キャンセルできます！！」
ただし、ハザードマップエリア内だということを、
「知らされていなく」そして「知らなかった」、そして「知るよしもなかった」場合です。
これは、売主が「不動産会社」の場合でも「一般の方」の場合でも同様です。
「買主」がそのことを知っていれば「購入」しなかった！！
場合、契約は「無効」となり当然キャンセルできます。
とくに、生命に関わる事柄の場合は売主または、仲介不動産会社が、
「言っていなかった」、「知っていると思っていた」という言うことは通用しません。
現在、不動産会社が必ず加盟しなければならない２つの協会、
「公益社団法人 全国宅地建物取引業保証協会」または「公益社団法人 全日本不動産協会」
が推奨する「重要事項説明書」には、【ハザードマップエリア内か否か】を記載する箇所が
あります。
不動産会社によっては、独自の重要事項説明書のフォーマットを使用している
会社もありますので、まれに、「ハザードマップ」自体が記載されていない
重要事項説明書もありますので、購入時にはしっかりと書面を確認し、
ご自身でも市区町村のホームページで検索し調べておきましょう。
◎家を購入する時のポイントはまだまだあります。下記の記事もご参照ください！
まとめ
事前に購入しようとしている「家」が【ハザードマップエリア】に該当しているか
ご自身でもしっかりと確認しましょう。
また、【ハザードマップエリア】に該当していても、
近年の浸水履歴がない場合は、ある程度安心ができると思います。
購入される場合は「水災保険」も一緒に検討しましょう。
購入した「家」が生命の危機がある場所だった！！ということがないように、
自分自身でも市区町村のホームページで確認しましょう。
そうすれば、事前に対策することができトラブルも防ぐことができると思います。
最後までお読みいただきありがとうございます。
あなたの家購入計画がうまく行きますよう心よりお祈り申し上げます。
わからない点、ご質問がありましたら、下記コメント欄よりお知らせください。
ご回答させて頂きます。
